葬儀費用の相場はいくらくらい？

人生最後の舞台となるのが葬儀です。時代の変化とともに葬儀のスタイルも変わってきていますが、年齢を重ねると自分や家族の葬儀について気になるのではないでしょうか。ここでは、葬儀の費用はいったいどのくらいなのか、その相場や平均費用をご紹介しましょう。

葬儀の費用は、「葬儀費用（一式の費用、飲食費、返礼品）」＋「施設使用料（斎場、火葬場）」＋「おもてなし費用（料理返礼品）」＋「お布施」の要素の合計にあたります。

株式会社鎌倉新書が、1979人を対象に行ったアンケート調査「第4回お葬式に関する全国調査（2020年）」では、葬儀の費用の平均総額は、184万3300円でした。2013年は202万9020円でしたが、2015年には183万9735円、2017年は178万2516円と下がっており、2015年以降は180万円前後が平均的な葬儀費用になっています。
 

地域によって相場に違いあり

葬儀は地方ごとにさまざまなしきたりがあるため、地域によって葬儀にかかる費用の平均相場は異なります。

葬儀社の「安心葬儀」が全国の喪主経験者を対象に行ったアンケート調査「葬儀の平均費用・相場のデータ（2019年）」の、都道府県別の葬儀費用の平均相場を見てみると、中部地方の葬儀費用の平均相場は164万1322円、北海道と東北地方の平均は150万65円と、全国平均の143万1285円より高いことがわかります。

一方、葬儀費用が低い地方は、近畿地方の131万2347円、四国の129万3171円。地方によってはセレモニーにお金をかける風習があり、葬儀にかかる費用も高くなる傾向があるようです。

葬儀費用の内訳

減少傾向にあるとはいえ、葬儀には100万円以上の費用がかかるため、決して無視できるような金額ではありません。鎌倉新書の「第4回お葬式に関する全国調査（2020年）」によると、葬儀費用の総額は、次のような内訳となります。

葬儀を執り行う上で必要な「葬式一式」

葬儀費用の中でも最も割合が多いのが、葬儀自体にかかる費用です。「祭壇」「棺」「搬送費」など、葬儀を執り行う上で必要な一式に、火葬場の使用料や式場の使用料が含めると、120万円前後になります。
2013年には「葬式一式」は130万円前後でしたが、2013~2015年の間にインターネットによる葬儀会社の紹介サービスが参入したことを背景に、価格が下がっています。

葬儀の飲食接待にかかる費用

日本の従来の葬儀では、お通夜の後に食事を振る舞い、故人を偲ぶ習慣があります。そこでかかるのが会食の飲食接待費です。葬儀の規模や会葬者の数により異なりますが、飲食接待費としては、30万円ほどは見ておいた方がよいでしょう。

葬儀の返礼品・香典返しにかかる費用

通夜や告別式に来ていただいた方にお礼の品を差し上げます。これは、

1. 会葬御礼品のみをお渡し：単価は500～1000円
2. 会葬御礼品と香典返しのセット：単価は2000～3000円

の2パターンに分けられます。

一般的に、香典返しは香典の半返しが多いです。地域により異なりますが、都内の場合だと香典の平均金額は8000円くらいなので、だいたい4000円くらいの香典返しを用意することが多いでしょう。
 

お布施にかかる費用

葬儀費用として忘れてはならないものに、お寺に渡すお布施があります。これは僧侶やお坊さんに渡すもので、葬儀や葬式が始まる前のタイミング、または葬儀後の挨拶のときに手渡しするのがマナーです。お布施の金額については、僧侶やお寺は「お気持ちで構いません」と回答することが多いようですが、一般的な葬儀であれば10～30万円の範囲で包む場合が多いようです。

仏壇・お墓の購入にかかる費用

葬儀費用とはまた別の話になりますが、仏壇やお墓の購入も考える必要があります。すでにお墓がある場合は別ですが、ない場合はお墓の準備もしなければなりません。鎌倉新書のアンケート結果では、お墓の購入額の平均は135万円。150万円以内で収めた人がおよそ66％でしたが、それ以上をかける方も多く、人により費用は大きく異なるようです。

 

「一般葬」「家族葬」「一日葬」形式ごとの相場

近年は、形式ばった葬儀ではなく、ごく身近な人だけでお葬式を行いたいという人も増えており、葬儀のスタイルはさまざまな形に変化しています。また、それぞれの葬儀スタイルごとに、かかる費用も異なります。

鎌倉新書の「第4回お葬式に関する全国調査（2020年）」によると、一般葬が48.9％、家族葬が40.9％、一日葬が5.2％、直葬・火葬式が4.9％という割合で葬儀が行われています。

一般葬にかかる費用

葬儀の規模が大きいほど費用がかかります。しかし、比較的規模の大きい一般葬の場合、会葬者からの香典が見込めるので、喪主の実質的な経済的負担が軽減されるメリットもあります。

葬儀自体にかかる費用は、一般葬の場合最も多い価格帯は100万円以上～120万円未満。全国平均は、約149万円です。その他にも、飲食や返礼品にかかる費用に加え、お布施などの宗教者へのお礼がかかり、合計の平均は約240万円です。

家族葬にかかる費用

家族と親族、故人と親しかった友人のみを招いて、ごく少数で行うのが「家族葬」です。家族葬は、通夜や告別式などひと通りの儀式を行いますが、会葬者の人数が限られているため、費用も一般的な葬儀に比べると抑えることができます。

家族葬そのものにかかる費用の最も多い価格帯は、80万円以上～100万円未満、葬儀費用の平均は約96万円です。家族葬であっても、飲食や返礼品にかかる費用に加え、お布施などの宗教者へのお礼がかかり、総額平均は、約137万円です。

一日葬にかかる費用

従来の葬儀では通夜と告別式を2日間かけて行いますが、1日に省略するのが「一日葬」です。2日間ではなく1日に期間を短縮した分、葬儀費用も少なくできて、最も多い価格帯は20万円以上～40万円未満、葬儀費用の平均は約85万円です。

家族葬に比べても、かなり費用を抑えられます。飲食や返礼品にかかる費用に加え、お布施などの宗教者へのお礼がかかり、総額平均は、約134万円です。

直葬・火葬式にかかる費用

直葬は、通夜と告別式を行わず、納棺後はすぐに火葬します。身内だけの少人数で行うことが多く、費用も抑えられます。もっと多い葬儀の価格帯は、20万円程度で、全国平均だと約44万円です。葬儀を執り行うための道具として、棺、ドライアイス、寝台車、搬送料金、火葬場利用料、骨壺、控室などは、葬儀一式として必要ですので、20万円ほどはどうしてもかかります。

飲食費や返礼品も合わせると、全国平均額は、約80万です。返礼品や飲食の用意は地域によって差があるので金額に開きが出ています。都心部では返礼品や飲食の用意をしない場合も増えています。

 

葬儀費用を安く抑えるには？

予定していた金額以上の費用がかかってしまっては、葬儀費用を工面する残された家族も大変です。葬儀費用を安く抑えたいと思っている人は、次のようなポイントを参考に、ぜひ費用を工面してみましょう。

ポイント1：費用が安い葬儀形式を選ぶ

これまでにご紹介したように、一般的な葬儀では100万円以上の金額がかかりますが、葬儀の形式が異なれば費用を安く抑えることもできます。家族葬や一日葬の他、「直葬」もあります。直葬は、通夜も告別式も行わず、家族や親族だけを呼んで火葬のみを行う葬儀のことです。直葬の場合は、数十万円程度の費用で抑えられることもあります。

ただし、費用が安い葬儀形式は参列者が少ないため香典収入が少なくなります。参列者の多い一般葬を行っても香典収入があるので、持ち出しが少なく済む場合もあります。

また、葬儀はあくまで故人や家族に合った方法で行うことが重要です。交友関係が広かった方が直葬で上げた場合、パラパラと弔問客が自宅に訪れ、心が休まらない場合もあります。葬儀の場での金額は抑えることよりも大切なのは、残された側の納得感です。

葬儀はケースバイケースです。十分に検討期間を持ち、故人や家族に合った方法を見つけることが費用を抑えることにつながります。
 

ポイント2：複数の葬儀会社に相見積りをとる

葬儀費用は、当然ながら葬儀会社によって異なるものです。一つの葬儀会社にだけ確認するのではなく、複数の葬儀会社から見積りを出してもらい、内容や費用に納得した会社に依頼するようにしましょう。葬儀費用は、それが妥当な金額なのか、なかなか判断がつかない場合があるかもしれません。しかし、複数の葬儀会社から見積りをもらえれば、それらを比較して検討することができるため安心です。葬儀までに時間がある場合は、第三者機関や専門家に相談することも、判断力が養われるため有効です。
また自分の葬儀は、自分で生前予約をすることもできます。自分で生前予約をする場合は、

1. 相見積りを取る
2. お願いする葬儀社を決める
3. 生前予約をする

ステップの3「生前予約をする」までできれば、一番お得に自分も納得できる葬儀が挙げられるでしょう。また割引もありますし、喪主の負担もかなり軽減されます。終活の一環として取り組むことを、検討してみましょう。
 

ポイント3：セットプランの内容を十分に確認する

葬儀費用はセットプランになっていることがほとんどですが、同じ30万円の基本料金でも、葬儀社によって内容がまちまちのため基本料金のパッケージ内容を十分に理解しないまま契約しないようにしましょう。セットプランの内容がより充実したものを選べば料金を抑えられます。

また、祭壇をグレードアップしたり、骨壺を特注したりするなど基本料金外のオプションを多く付けていくと、葬儀費用はかさんでしまうものです。家族が亡くなり、葬儀の準備をすることは大変ですが、自分で手配できるものもありますので、費用を抑えたい方は不要なオプションは付けないようにしましょう。

葬儀費用の負担方法

葬儀では、その費用を誰が負担するかという問題が生じます。葬儀費用は100万円以上と高額になることが多いため、その負担をめぐって親族間のトラブルになるケースも少なくないといわれます。

喪主負担

最も一般的なのは、喪主を務める人がすべての葬儀費用を負担するケースです。故人が自身の葬儀に関して取り決めを行っていなかった場合、喪主は葬儀の形式や規模、内容などを決めて取り仕切ります。さらに、費用についても喪主がすべてを負担するのが一般的な考え方です。

親族で負担

喪主が一人で負担するのではなく、相続人が全員で負担するケースもあります。遺産相続とは違って、相続人の負担の割合を定める法律はありませんので、相続人同士が話し合いで負担の割合を決めることになります。

 

葬儀費用の負担に備えるには？

葬儀費用が高額になると、残された家族の負担は大きくなります。会葬者による香典でも一部の費用をまかなうことができますが、葬儀費用の準備をあらかじめしておく方がいいでしょう。最もおすすめなのは、コツコツと積立貯金をしておくことです。また、葬儀代をカバーできる少額の死亡保険も発売されています。

喪主が請求すればすぐにお金を受け取ることができる葬儀保険を利用したり、葬儀代の積立ができる互助会を利用することもできます。
 

葬儀費用は元気なうちから終活として準備を

家族葬や一日葬など、簡易的で費用も抑えられる葬儀の形態も増えていますが、それでも葬儀にはある程度の費用がかかるものです。残された家族に負担をかけないためにも、自分はどんな葬儀の形式を希望するのか家族でよく話し合い、元気なうちから葬儀費用の準備ができるようにしておくといいですね。
 

【監修】
鎌倉新書
葬儀・お墓・相続・介護など終活関連のポータルサイト運営や冊子・専門誌を出版。累計相談件数150万件超。東証一部上場。ミッションは「明るく前向きな社会を実現するため、人々が悔いのない人生を生きるためのお手伝いをします」


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