オンライン診療とはどんなもの？

長期化するコロナ禍で、医療の“新しい姿”として注目が集まっているのが「オンライン診療」です。「そういえば最近、耳にするようになった」という方もいるかもしれませんが、オンライン診療とは一体どんな診療を指すのでしょうか。

オンライン診療とは、スマ―トフォン（以下、スマホ）やタブレット、パソコン画像などを通して、その名の通りオンライン上で患者と医師がつながり、診察や診断を受けられるという受診スタイル。医療機関によっては、診察・診断だけではなく、予約や会計まですべてインターネット上で完結できる場合もあります。

オンライン診療にも保険診療と保険が効かない自由診療の２種類がありますが、いずれにせよ、病院に足を運び、時間をかけて受付の順番を待ち、医師の診察が終わってからも会計や薬の処方でまた待ち時間が発生するという、従来の受診スタイルとは大きく異なります。

オンライン診療の大まかな流れ

1. 受けたい診療科でオンライン診療を実施している医療機関を探す
2. 電話・メール・インターネットなどで予約方法を確認し、予約を入れる
3. 医療機関の指示に従い、予約日時に診療方法であるスマホ・パソコン等のビデオ通話を準備
4. オンライン診療を受ける
5. クレジット、銀行振込、電子決済など指定の方法で会計する
6. 薬が院内で処方される場合、薬が直接自宅に届く
7. 薬が院外で処方される場合、事前に希望した薬局に処方箋が届く
8. 薬局から服薬指導を受けた後に、薬が自宅に届く

（※流れは一例です。医療機関により異なる場合があります）

新型コロナウイルスの感染拡大で規制緩和へ

オンライン診療が注目される背景には、どんなことがあったのでしょうか。以前は、医療機関が極めて少ない僻地（へきち）や離島などに限って認められていましたが、2015年から規制緩和が始まり、場所を限らず都市部でもオンライン診療を行うことができるようになりました。

2018年3月には、厚生労働省から医療機関向けにオンライン診療に関するガイドラインが出され、制度の整備も始まりました。ただ、この時までは原則として、初診については従来の対面診療に限られており、対象となる診療科も、高血圧・糖尿病等の生活習慣病や難病、てんかん、小児特定疾患等に限られていました。まだまだ、非常に限定的な診療スタイルだったのです。

その状況を一変させたのが、2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大です。

2020年4月、政府は、コロナ禍で院内感染リスクを恐れて受診を控えたり、治療の継続を諦めたりする人への配慮として、オンライン診療を感染収束まで時限的・特例的に認める措置を発令しました。これを境に、対象となる疾患に制限がなくなり、初診からオンラインで診察が行えるようになりました。

同9月の菅義偉首相の就任会見時には、「ようやく解禁されたオンライン診療は、今後も続けていく必要があります」と継続への意欲を見せたこともあり、オンライン診療をコロナ終息までの特例措置にとどめず、今後も恒久化していこうという検討が始まっています。

「自宅で受診でき、待ち時間も不要」が最大のメリット

オンライン診療の最大のメリットは、自宅や外出先など、患者にとって都合のいい場所にいながらにして、診察が受けられることでしょう。予約制のため、患者は対面で受診するときのように受付や会計、薬の処方などの待ち時間も不要です。医師や薬剤師などとの対面でのやりとりも発生しませんし、院内感染リスクもありません。

インターネットがつながる環境があることが前提にはなりますが、通院が負担に感じられるシニア世代はもちろん、近くに大きな病院がなくて遠方まで時間をかけて通わざるを得ないという人、仕事に育児に忙しい子育て世代、働き盛り世代などにとっても、便利なサービスといえます。

その他、2018年度に総務省が行った調査によると、医師の前で診察となると緊張してしまいがちな人でも、自宅でリラックスした状態で診察を受けられるという、患者側にとってのメリットがあることも報告されています。

産婦人科や精神科など、一般的に受診のハードルが高いといわれている診療科について、病院に行こうかどうか悩んでいる場合も、まずはオンライン診療で相談してみることが、その後の受診の後押しとなってくれるかもしれません。

主なメリット

• 自宅など都合のいい場所で受診できる
• 待ち時間がない　
• （新型コロナウイルス感染症の）感染リスクがない　　　　
• 対面診療のような緊張感がない
• 行きづらい診療科も受診しやすい     

【体験談】オンライン診療の実際の使い勝手は？ 

では、実際の使い勝手はどうなのでしょうか。顔の帯状疱疹が悪化して、2021年、入院した際にオンライン診療を初めて活用した奈美子さん（60代・仮名）の体験を紹介します。

家族の介護で睡眠不足や疲れがたまり、2021年2月、顔に発疹が出始めた奈美子さん。「もしかして、帯状疱疹かも……」と考え、かかりつけ医である近所の診療所を受診します。予想通りの診断で薬も処方されましたが、その翌々朝、痛みがあまりにつらくなり、皮膚の症状もひどくなったので、診療所に電話をしてみると、「それではオンラインで診察しましょう」ということに。

この診療所の場合は、事前にスマホのLINEのアプリにオンライン診療のための友だち登録をする必要がありましたが、つらい状況だったので、奈美子さんは夫に代わりに操作してもらいました。そして、いざ診察をスタート。診療所側もまだ不慣れな様子だったので、画面をつなげる前に電話で少しやりとりをした上で、オンライン上で診察をしてもらったと言います。

体験した人の過半数は「できるだけオンライン診療を受けたい」

奈美子さんの場合は、眼の周辺を含め、顔に発疹が出ていたので、医師がスマホの画面越しでも症状を把握しやすかったようで、「眼の周辺の発疹がひどくなっていくと、失明の恐れもあるので、すぐに入院する必要があります」との診断が下りました。

その後、診療所から以前奈美子さんが入院したことがある大学病院に連絡してもらい、すぐに入院の準備をして、自宅から車で病院へと向かうことができたそうです。「当日は吐き気もあり、とても診療所まで行けるような状態ではなかったので、オンライン診療があって、本当に助かりました」と奈美子さんは振り返ります。

この事例は、見た目にわかりやすい症状ということで、オンライン診療とたまたま相性のいい症状だったのかもしれません。ですが、厚労省の『平成30年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査』によると、オンライン診療を実際に体験した55.2％の人は「できるだけオンライン診療を受けたい」と回答。つまり、過半数がその良さを評価していることがわかっています。

症状の見逃しの可能性などのデメリットも

こうしたメリットがある一方で、確認しておくべきデメリットもあります。まず、画面を通した診断の場合、聴診や触診ができないため、医師側にとっては患者と向き合って読み取れる情報量が限られます。そのため、対面診察に比べて症状の見落としの可能性があることが指摘されています。

もう一点は、前述の奈美子さんの例のように、受診の際には、必要な通信環境を整えたり、スマホやパソコンなどの情報機器を操作する必要があるため、ITを使いこなす知識がなかったり、操作が苦手な人たちにとっては敷居が高いということになるでしょう。

診療にかかる費用にも要注意

さらに、費用の面でも、対面診療との違いについて理解しておく必要があります。オンライン診療の初診料は2140円（3割負担の場合、642円）と、対面での初診料2880円（同864円）に比べて安くなりますが、医療機関によっては、オンライン診療を行うためのシステム利用料などを医療費とは別に請求する場合があります。

どんなシステムを採用しているかは医療機関によって異なるので、料金や支払い方法については事前に電話などで必ず確認の上、受診する必要があるでしょう。また、会計はクレジット払いのオンライン決済や銀行振り込み等となりますが、振込手数料は患者側の負担となるので、この点も注意が必要です。   

主なデメリット

• 画面越しでの診断は情報量が限られるため症状の見落としの可能性も
• IT機器を使えないと利用できない
• 初診料の他にシステム利用料などかかる場合がある
• 会計の際の振り込み手数料や薬の郵送料は患者負担

薬は処方後、自宅に郵送か薬局で受け取り

オンライン診療の場合、薬の処方はどうなるのでしょうか。処方薬の受け取り方は、自宅への郵送もしくは薬局での受け取りと主に2つの方法があります。院内処方をしている医療機関の場合、処方薬が自宅に直接届くので便利ですが、送料は患者側の負担となります。院外処方の医療機関の場合、事前に希望した調剤薬局へ処方箋が送られるので、その薬局で服薬指導を受けた上で、薬を受け取ります。薬局から自宅に郵送してもらうこともできますし、受け取りに行くこともできます。

ただ薬局ごとに採用しているシステムが異なりますので、どこの調剤薬局を使うか、医師と診察時に相談してみるのもいいでしょう。医療機関によっては、診察前に、お薬手帳の情報やこれまでの病気の情報についてあらかじめ、診察前に提出を求める場合もあるようです。

オンライン診療をしている医療機関を調べるには？

こうしたオンライン診療に対応している医療機関は、どこまで広がっているのでしょうか。2020年4月の時限的・特例的措置の発令以降、その数は徐々に増えつつあり、医師向けの専門誌「日経メディカル」の報道によると、同年10月末時点で、電話・オンライン診療を実施できると都道府県に登録した医療機関は全国に1万6587施設（15％）あるといいます。

自治体ごとの医療機関リストは現在、厚労省のホームページ上で確認できます。この一覧表では、医療機関ごとに、初診からオンライン診療を受け付けているかどうか、再診からのみオンライン診療に対応しているのか、オンライン診療に対応している診療科、担当医師名、また、オンライン診療で対面診療が必要と判断した場合に連携する医療機関名などについても明記されています。いざという時のために、地元ではどんな医療機関が対応可能なのかについて、調べておくといいでしょう。

今後も継続される？ 6月には検討の取りまとめへ

現在、時限的・特例的な措置として行われている初診からのオンライン診療を、今後も継続させていくかどうかについては、厚労省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」で議論が進んでいます。2021年6月をめどに、恒久化に向けた検討について取りまとめ、今秋、ガイドラインの改訂を行う予定です。

もしも、初めて行く病院で初診からオンライン診療となると、少し緊張してしまうかもしれませんが、通い慣れたかかりつけ医と持病についてオンライン診療を行うのであれば、それほど抵抗はないかもしれません。このような声は医師側にもあるため、どのような形でオンライン診療を定着させていくのかについては、もう少し慎重な議論が必要というわけです。

自分は、あるいは家族の場合はどんな時に、オンライン診療を活用できるのか──。これをきっかけに、ご自身の暮らしをもっと快適にするための病院との新しい付き合い方を考えてみてはいかがでしょうか。

文＝新村直子

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