認知症の人は症状を自覚している？

認知症とは、なんらかの病気や障害などによって、脳の機能（認知機能）が低下して、日常生活や仕事に支障をきたした状態のことです。

認知症の症状の一つとして、「自覚症状の欠如」があり、認知症の進行を自覚ができないことがあります。

認知症になると脳の機能が低下し、自分の状態を客観的に判断する能力が低下します。そのため、物忘れや判断力の低下などの症状があっても、自分が認知症であることに気付かないことがあるのです。

ただし初期症状（軽度の認知症）の場合など、本人に自覚がある場合もあります。

ここからは、それぞれのケースについて詳しく解説します。

自覚がない│本人が症状に気づいていない

認知症は通常の物忘れとは違い、「自分の行動そのもの」を忘れてしまうことがあります。

例えば物忘れでは、「朝ご飯のメニューを思い出せない」ことがあります。一方、認知症の場合は「朝ご飯を食べたこと」自体を忘れてしまうのです。

そのため、周囲から指摘されても「相手が間違っている」と判断してしまい、本人が症状に気づいていないことがあります。

自覚がある│認知症であることを認めたくない

日常生活や仕事での失敗が続き、本人も「なぜか困ることが増えた」「わからないことが増えた」などの変化に気づいているものの、認知症であることを認めたくないという気持ちを持っている人もいます。

物忘れは加齢でも起こるため「もう年だから」と、年のせいにして誤魔化してしまうことも。

自分が認知症であることを受け入れることは簡単ではありません。

認知症は2005年まで「痴呆」と呼ばれており、差別的なニュアンスを含んでいたことから、「認知症」という名称が新しく付けられることになりました。

（実はこの名称にも問題があるとされており、中国では「認知失調症」と呼ばれ、この表現の方が正しいのではという意見もありますが、それはまた別の話）

「認知症になると何もわからなくなってしまう」「暴言などで周りの人に迷惑をかける」といった偏見も未だに根強く、受け入れ難い場合があるでしょう。

また物忘れによる失敗が増えたり、当たり前にできていたことができなくなり、自分で自分のことがわからなくなっていく不安や恐怖は大きいもの。

本人が一番大きな不安や心配、悲しさを抱えているため、サポートする姿勢が大切です。

認知症で受診拒否が起きるのはなぜ？

家族が心配して病院の受診を勧めても、拒否されてしまうケースも少なくありません。

個人差はあるものの、以下のような感情が受診の拒否につながっていると考えられています。

• 病院に行く理由がわからない（「物忘れの自覚はあるが、認知症というほどではない」という考え）
• 病院で認知症と診断されるのが怖い（自分が認知症である事実と向き合うのが怖い）
• 自分を尊重しない相手に従いたくない（「認知症なんじゃないの」と言われたことで傷つき反発してしまう）

認知症の検査・治療のための受診を促す方法

大切な家族に認知症の疑いがある場合、早めに検査・治療してほしいと思うものです。

しかし、正面から「認知症の検査に行こう」と伝えると受診拒否につながることもあるため、本人が受け入れやすいよう配慮して伝えることが大切です。

• 健康診断の流れを利用する
• もの忘れ外来を活用する
• 認知症のセルフチェックを提案する
• 第三者のケースを例に話をしてみる
• 友人・親族・かかりつけ医などに協力してもらう
• 地域包括支援センターを利用する

ここからは、認知症の検査・治療のための受診を促す方法をいくつか紹介します。

健康診断の流れを利用する

「認知症の検査」として病院を受診してもらうのが難しいと考えられる場合は、健康診断の流れを利用する方法があります。

健康な人でも定期的な健康診断は必要となるため、自然な流れで検査してもらいやすいでしょう。

実は認知症ではなく、他の重大な病気によって認知症のような症状が現れていたというケースも考えられます。かかりつけの病院があれば、その病院の医師に促してもらうのも一つの方法です。

もの忘れ外来を活用する

本人に物忘れの自覚がある場合、「認知症の検査を受けよう」ではなく「もの忘れ外来に行こう」と伝えれば、心理的なハードルを下げられる可能性があります。

もの忘れ外来では、物忘れが老化によるものなのか、病気によるものなのかを診断できます。

認知症のセルフチェックを提案する

病院を受診することに疑問や不安を感じている場合、自宅で簡単にできる認知症のセルフチェックを行ってみるのも一つの方法です。時間もかからず、手軽にできます。

「認知症かどうかセルフチェックしてみて」と直接的に伝えるのではなく、「予防のためにやってみよう」「私も物忘れが気になるんだよね」などと理由を付け加えて提案するといいでしょう。

第三者のケースを例に話をしてみる

友人や知人、有名人などの体験を例として話してみてもいいでしょう。「自分ごと」として受け入れるのは難しくても、他人の話であれば冷静に考えられることもあるものです。

「認知症だと思って病院に行ったら脳の血管障害が見つかった」「早めに受診したことで適切な対処ができた」など、病院を受診してよかったと思えるケースを伝えると、受診に前向きになるかもしれません。

友人・親族・かかりつけ医などに協力してもらう

家族に対してどうしても意地を張ってしまう人もいます。「自分の言葉は聞いてくれない」というときには、信頼できる親族や友人、かかりつけ医などに協力してもらうのも一つの方法です。

同年代の人や、認知症を専門としている医師が診断し、治療の選択肢を伝えることで、理解してもらいやすくなる可能性があります。

地域包括支援センターを利用する

地域の総合相談窓口である「地域包括支援センター」を利用するのも一つの方法です。

地域包括支援センター等には、複数の専門家による自立生活のサポートを行う「認知症初期集中支援チーム」があり、認知症が疑われるものの診断はされていない人のサポートや、家庭への訪問などを行っています。

認知症の人に症状を自覚させる際の注意点・ポイント

ここからは、認知症の人に症状を自覚させる際の注意点・ポイントについて、それぞれ解説します。

• 認知症についての理解を深める
• 本人の気持ちに寄り添い、強引な行動はしない
• 嘘をつかないようにする
• 相談先や協力者を見つける  

認知症についての理解を深める

認知症の人と関わる上では、正しい知識を得て、認知症についての理解を深めることも大切です。

認知症は誰もがかかる可能性のある身近な病気ですが、認知症の症状を正しく理解することは簡単ではありません。

認知症について理解を深めれば、病気によって起こる多彩な症状に振り回されることなく、大切な相手に向き合って接することができます。

本人の気持ちに寄り添い、強引な誘導はしない

周囲が認知症に気づくということは、明らかに物忘れなどの症状が現れているということです。本人も自分の変化を自覚している可能性が高いでしょう。

周囲に気づかれるよりもずっと前に自分の異変に気づき、不安で苦しんでいるのは本人かもしれません。

心が敏感になっている可能性もあるため、まずは本人の気持ちに寄り添い、強引な誘導はしないことが大切です。

心配だからすぐに病院に行ってほしいという気持ちであったとしても、無理強いをすると本人を深く傷つけてしまい、信頼関係にヒビが入ってしまう可能性もあります。

嘘をつかないようにする

「私の病院についてきてほしい」など、嘘をついて受診させると、家族に対して不信感を抱くようになる可能性があります。

信頼関係が崩れればその後の生活にも影響するため、嘘はつかないように注意しましょう。

相談先や協力者を見つける

認知症と向き合うことは、身体的にも精神的にも大変なことです。一人で抱え込もうとすると大きな負担になり、追い込まれてしまう可能性があります。

介護では、介護する側の心や体の健康も重要です。

他の家族や親族、友人、かかりつけ医やケアマネジャー、地域包括支援センター、認知症疾患医療センター、自治体の高齢福祉課など相談先や協力者を見つけておきましょう。

認知症は自覚させるべき？本人に伝えた方がいい？

「本人に自覚がない場合、認知症であることを伝えたほうがいいのか？」と悩む人もいるかもしれません。これは難しい問題で、医師の間でも賛否が分かれているといいます。

認知症であることを自覚させることにはメリット・デメリットのどちらもあり、本人に伝えるかどうかはケースバイケースです。

現在、認知症の原因の中でも最も多いアルツハイマー型認知症や、レビー小体型認知症といった種類の認知症は根本的な治療法が見つかっておらず、改善は難しいとされています。

（他方、治る認知症を見逃してはなりません。ウェルニッケ脳症、水頭症、非痙攣性てんかん重積、医原性低血糖などが該当します）

昨年、アルツハイマー病に『レカネマブ』というアミロイド βを取り除く抗体製剤が登場し、進行を部分的に抑制する薬として注目を浴びていますが、年間の医療費が数百万円かかるなど、大変高価なお薬で、高額医療制度で補助の利用により、医療費は軽減される方向ですが、効果がまだ不十分であることからも、一般的に投与されるようになるには時間がかかるでしょう。

そのため、治療は「進行を遅らせること（症状進行、病理進行を遅らせるのはレカネマブのみ。ドネペジルが進行を遅らせるというのは間違いで、ヨーロッパでは無効と判断されており保険適応がありません）」「生活の質を高めること」を目的に行われます。

つまり、アルツハイマー病であることを伝えたとしても完治のために積極的に治療する、とはならないのです。

認知症は、体験したエピソードは忘れてしまっても、そのときに感じた「感情」は長く残ることが特徴の一つです。

自覚することによるショックが大きく、本人を深く落ち込ませてしまうと考えられるのであれば、自覚させることにこだわる必要はないのかもしれません。

本人の性格なども考慮しつつ、家族でよく話し合い慎重に検討しましょう。

認知症は早期発見で効果的な治療ができる

認知症は、早期に治療や対策を始めるほど高い効果が期待できます。アルツハイマー型認知症の薬物療法は早くに始めるほど有効とされ、早期発見・早期介入が重要です。

なぜか『ドネペジル（アルツハイマー型、レビー小体型認知症治療剤）』が病態の進行を止めるという不確かな情報がまことしやかに流布されましたが、『ドネペジル』に病態の進行抑制効果は確認されておらず、このような世間的な誤解を無くすために添付文書にもそのように記載されました。

『ドネペジル』は欧州では臨床的な有効性が確認されておらず、保険適応すらありません。

他方、2023年12月に上市された『レカネマブ』は軽度の認知症（mild cognitive impairment）の進行抑制効果が初めて確認された薬で、今後、症状の悪化を2年から3年ほど遅らせる可能性があるとされています。

しかしまだ薬価が高く、一般的に治療に使用するのはもう少し時間がかかるでしょう。早期発見・早期介入をいかに患者さんを傷つけずに行うかが重要です。

治る認知症もある

他方、ウェルニッケ脳症、水頭症、非痙攣性てんかん重積、医原性低血糖などの場合、早期に治療を受ければ大幅に症状が回復することもあります。

また、アルツハイマー型認知症の前段階である「主観的認知機能低下（SCD）」や「軽度認知障害（MCI）」の状態であれば、対策次第で健康な状態に戻れるケースも。

できるだけ早い段階で変化に気づき、適切な対処を行うことが認知症の進行を防ぐ上で重要です。

認知症は何科を受診すればいい？

認知症で病院を受診する場合、以下のような診療科が一般的です。

• 脳神経内科
• 脳神経外科
• 老年科
• 精神科

まずはかかりつけ医を受診し、紹介してもらうのもいいでしょう。認知症の専門医がいる医療機関を探して足を運ぶのも選択肢の一つです。

認知症は本人の気持ちに寄り添いサポートすることが大切

認知症は自覚があるケースもあり、本人が一番不安や苦しみを抱えている可能性があります。

早期発見・早期治療が重要ではあるものの、嘘をついたり無理強いをして不信感を与えてしまうと、その後の生活に大きな悪影響を及ぼすことになってしまいます。

使わない筋肉が痩せるように、使わない脳も痩せます。早期介入の手段としては、老人会に参加したり、デイサービスに参加したり、社会との接点を持たせることが重要です。

監修者プロフィール：渡邊 耕介さん

桜木町駅から徒歩1分、横浜の野毛で『のげ内科・脳神経内科クリニック』を開業しております。頭痛、パーキンソン病、てんかん、認知症が専門です。訪問診療も行っております。4月よりパーキンソン病のリハビリを行い、地域医療に貢献することを目標にしております。

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