生命保険は50代女性に必要？

女性にとって、50代は家庭の状況や健康状態などによる環境の変化が起こりやすい時期です。それに伴って、これまで入っていた生命保険の内容に疑問をもったり、新たに入るべきか悩んだりしている人も多いのではないでしょうか。

ここでは、そもそも生命保険とは何なのか、メリットや50代女性におすすめの生命保険について解説します。

そもそも生命保険とは？

そもそも生命保険とは、人生の中で起こる可能性のあるさまざまなリスク、例えば自分の死亡や病気、怪我、介護などに備えるための金融商品のことです。

大勢の契約者が生命保険会社へ保険料を支払うことで、契約者の誰かに万が一のことが起きてしまった際に、集めた保険料の中から保険金や給付金が受け取れる「相互扶助」という仕組みによって成り立っています。

生命保険の種類を分けると、被保険者（保障の対象になる人）の死亡や高度障がいによって保険金を受け取れる死亡保険や、病気や怪我で入院や手術をしたときに給付金を受け取れる医療保険、がんのリスクに備えるがん保険などがあります。

生命保険文化センターが実施した調査では、生命保険に加入した目的でもっとも多かったのは「医療費や入院費のため」で59.0％という結果に。2番目は「万一のときの家族の生活保障のため」で52.４％、ついで「万一のときの葬式代のため」が12.4％となっています。

多くの人が、突然の入院や死亡などの万が一の事態に備えるべく、生命保険に加入していることがわかります。

生命保険のメリットとは？

基本的に、生命保険は必要な人と必要でない人がいます。

例えば、扶養家族のいない人や病気などの万が一の事態に備えた十分な貯蓄がある人などは、生命保険に加入する必要性は低くなりますが、50代でも扶養家族がいる場合や万が一の事態に備えた貯蓄が十分でない場合は、死亡や病気のリスクに備えた生命保険が必要だといえます。

また、生命保険に入っている場合でも、ライフスタイルによっては入る必要のない保険もあるため、ムダな保険に加入していないかどうかチェックが大切です。

これから生命保険に加入する場合、比較的保険料が高額になりがちな50代では、毎月の家計の負担となることも多く、生命保険の必要性自体に疑問を感じることもあるかもしれません。

そこでここでは、生命保険に加入するメリットをご紹介します。

万が一の事態に備えられる

家計を支えている人が死亡または高度障がい状態になった場合や、入院や手術などで医療費がかさんでしまった場合などに、家族が生活に困ってしまうことがあります。

また、近年では共働きが当たり前になり、女性も男性と同じように働いて収入を得ているため、性別に関係なく万が一の事態に備えることが大切です。

死亡保険や医療保険のような生命保険に加入していれば、万が一死亡したときや入院・手術などで医療費がかさんでしまったときなどに、家計の負担を軽減できます。

税金の負担が減る

生命保険に加入していると、生命保険料控除といって、支払った保険料の一部を所得から差し引かれ、所得税と住民税の負担を軽減することが可能です。

生命保険料控除は、死亡保険、介護保険、医療保険、がん保険、個人年金保険などに加入している方が対象になります。平成24年1月1日以降に契約した生命保険に関しては新制度の生命保険料控除制度が適用され、最大で所得税は12万円、住民税は7万円の控除が受けられます。

平成24年1月1日以前から契約している生命保険に関しては旧制度の生命保険料控除制度が適用され、控除枠は最大で所得税10万円、住民税7万円となっています。

50代女性におすすめの生命保険

50代前後になると、女性はさまざまな病気のリスクが高まり、入院する確率も高まってきます。

厚生労働省「令和2年（2020）患者調査」では、50代は40代と比べて受療率（医療機関に通院したり入院したりする割合）が急激に上昇していることからも、日頃から病気や怪我、死亡のリスクに備えておくことが大切であるといえます。

とはいえ、生命保険に入りたいと思っていても、入るべき保険の種類がわからない人もいることでしょう。ここでは、50代女性におすすめの生命保険を4つご紹介します。

医療保険

50代になると、女性でも病気や怪我で入院するリスクが高まるため、医療保険に入っていた方がよいと考える人も多いでしょう。

医療保険は急な病気や怪我への備えとして比較的人気の高い保険ですが、その多くは終身保障となっています。

入院や手術などにより医療費が高額になった場合でも、高額療養費制度によって治療費に関しては月額数万円程度で済むことが多いです。

ただし、高額療養費制度は健康保険が適用される部分にのみ利用できるため、入院中の差額ベッド代や食事代などはすべて自己負担となります。

こうしたことを踏まえて、いざというときに支払うだけの貯蓄があるかどうか不安な場合は医療保険への加入を検討したいところですが、生活防衛資金（一般的な目安は1か月あたりの世帯の平均支出の3か月〜半年分程度の貯蓄）が確保できている場合などは、新規に医療保険に加入する必要性は低くなるでしょう。

がん保険

50代以上になると、がんの罹患率が上昇するため、がん保険への加入を検討している人も多いのではないでしょうか。

ひと昔前のがん保険は、がんと診断されたときや治療のために入院したとき、手術を受けたときなどに給付金が給付されるタイプが多かったのですが、

最近のがんの治療は入院して手術を受けるケースよりも、通院によって放射線治療や抗がん剤治療を数年間にわたって治療を続けるケースが増加しています。こうした場合、入院・手術が給付の対象となっている保険では十分に給付金を受け取れないだけでなく、女性の場合は抗がん剤によって髪が抜けたときのウィッグ代なども必要になる可能性もあるため、健康保険や高額療養費制度だけではカバーしきれない可能性も。

そこで最近では、どんな治療にも対応できる診断一時金や、通院給付金や近年増加している抗がん剤治療給付金がついたタイプのがん保険が主流となっています。

月々の保険料が負担になるようであれば、抗がん剤治療給付金などに保障を絞った月々1000〜2000円程度のがん保険を検討するのも一つの方法かもしれません。

介護保険

民間の介護保険とは、公的介護保険（介護が必要になった場合に介護サービスを受けるための社会保障制度）ではカバーしきれない経済的な負担を軽減する保険のこと。

介護が必要になると、介護サービスやリハビリなどの利用料や病院の通院費、手すりをつけたり床の段差をなくしたりなどバリアフリーにかかる改築費など、多額の費用がかかる可能性があるため、将来への備えとして民間の介護保険に加入する50代も多いです。

民間の介護保険では、各保険会社が定める支払い要件に該当する状態になると、給付金が現金で支給され、使用用途を限定されることもなく多方面に利用できます。

保険期間や保険金の受け取り方、保障内容などは加入する保険によって異なりますが、家計の負担とならず内容もシンプルでわかりやすいものを選ぶとよいでしょう。

特に要介護状態全般に使えるタイプの商品を選ぶのがおすすめです。

民間の介護保険は単体の商品に加入する他に、他の保険に特約として付けられる場合もあるため、現在加入している保険を見直して不要な保険を解約するなど、保険料増加負担を抑えられる場合もあります。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者（保障の対象となる人）が死亡した際に残された家族に保険金が支払われる保険のこと。

夫婦二人で家計を支えている場合、夫婦共に死亡保険に加入し、夫婦のどちらに万が一のことがあったとしても家計が維持できるようにしておくことが大切です。

保険金は、葬儀にかかる費用や生活費、子どもの学費など、受取人が自由に使うことができます。

人生100年時代といえる現在では若くして亡くなる可能性は低いものの、その低い可能性に備えるのが死亡保険であり、万が一の場合にも家族が経済的に困らないように十分に備えておく必要があります。でも、毎月ムダな保険料を払い続けるのは避けたいところ。

マイホームを購入して団体信用生命保険に加入したときや、子どもが独立したタイミングなどで見直しをしましょう。

子どもが独立すると、生命保険で備えておくべき金額は大幅に少なくなります。配偶者の収入などにもよりますが、一般的には500〜1000万円程度とされており、それだけの貯蓄があれば死亡保険の必要性を再検討しても良いといえます。

生命保険の選び方！50代女性のポイントは？

50代の女性は、万が一の事態に備えて生命保険に加入しておいた方が安心だといえますが、たくさんの商品の中からどのように選んだらよいのかわからない人も多いのではないでしょうか。

ここでは、50代女性が生命保険を選ぶ際のポイントをご紹介します。

保障期間で選ぶ

生命保険は、保障期間によって以下の2種類に分けられます。それぞれに特徴があるため、自身のライフステージなどによって選びましょう。

定期保険

定期保険とは、保障期間が決まっている保険のこと。一定期間のみ保障されるため、子どもが独立するまでの間だけ保障を手厚くするなどの場合におすすめです。定期保険のなかでも、収入保障保険という毎月一定額の死亡保険金を保険期間が終わるまで年金形式で受け取るタイプのものがあります。これは年数の経過とともに保険金額が減少する特徴があり、通常の定期保険に比べて保険料を安く抑えられるメリットがあります。

解約時に払戻金がない「掛け捨て型」が多いですが、期間満了や解約時に保険金を受け取れる貯蓄型の「養老保険」もあります。

ただし、養老保険の解約返戻金や満期保険金は、それまで払い込んだ保険料の総額より少ないことがある点に注意が必要です。

終身保険

終身保険とは、保障が一生涯続く保険のこと。被保険者がいつ死亡しても保険金を受け取れるため、葬儀費用や家族にお金を残したい場合に加入する人が多いです。

定期保険は更新を行うたびに保険料が上がる一方、終身保険は加入時の保険料のまま変わりません。

また、終身保険は途中で解約すればある程度の解約返戻金が受け取れるため、貯蓄目的で加入するケースもありますが、保険料の払込期間や解約時期、払込方法などによっては、解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性もある点に注意が必要です。

ライフスタイルによって選ぶ

ひと口に50代といっても、独身の人もいれば子どもが独立して夫婦2人になった人、子どもがまだ独立していない人など、人によってライフスタイルは異なります。生命保険を選ぶ際は、自分のライフスタイルに合わせて選びましょう。

独身

独身の場合は、死亡後にかかるお金はお葬式費用程度のため、高額な死亡保険は必要ありません。医療保険やがん保険、を中心に保険を考えましょう。ただし、貯蓄額以上のローンの残債がある場合は、家族や親戚に迷惑が掛からない程度の死亡保障は確保しておきましょう。

夫婦2人（子どもがいない、子どもが独立した）

子どもがいない、子どもが独立したなど、夫婦2人で生活している場合は、万が一のときのために子どもの生活費や教育費を用意しておく必要がないため、医療保険やがん保険のほか、介護が不安な場合は民間の介護保険などを優先的に考えましょう。ただ、こちらについても貯蓄額以上のローン残債がある場合は、家族に迷惑が掛からない程度の死亡保障は確保しておきたいところです。

死亡保険を選ぶ際は、定期保険の他に保障が一生涯続く終身保険という選択肢もあります。

貯蓄性があり、お葬式の費用や配偶者の生活費などに充てられるだけでなく、老後資金が不足したときに備えられます。保障目的の場合は終身保険で準備するのが良いですが、貯蓄や資産形成目的の場合は終身保険と貯蓄のどちらが良いか比較して検討しましょう。

子どもが独立していない

まだ子どもが独立していない場合は、万が一のときに必要になる教育費や生活費を残す必要があります。

必要保障額で選ぶ

「必要保障額」とは、契約者に万が一のことがあったとき、残された家族が生活するお金を補うために必要となる金額のことです。

必要保障額はライフステージ、養っている家族の人数や年齢などによって異なります。

基本的に、必要保障額は「残された家族の生活費・教育費など必要となる費用」から「遺族年金で給付される金額＋その他見込める収入額＋現在の金融資産額」を差し引いて計算します。

この金額がマイナスの場合は死亡保険の必要性は低くなりますが、プラスになる場合は必要保障額と同程度以上の死亡保険を確保しておきましょう。死亡保険のタイプとしては収入保障保険が保険料を低く抑えながらライフプランに適した保障を確保できると言えるでしょう。

50代の生命保険は自分の状況に合わせて選ぼう！

50代からは病気のリスクが急激に高まります。

女性の場合は乳がんなどの女性特有の病気や、更年期は糖尿病や骨粗鬆症などのリスクが高まる傾向にあり、50代以降は加入中の医療保険を見直したり、がん保険への加入を検討するケースが多くなっています。

また、働いて家計を支えている場合は、病気や怪我で入院したことによって休職もしくは退職したときに備えて、就業不能状態を保障する保険にも注目が高まっています。

信頼できる第三者に相談してみよう！

ただ、何でもかんでも加入すれば保険料がかさみます。自分にとって本当に必要な保障とあまり必要性のない保障との区別はどうすれば良いか、今加入し直せば保険料が高くなるが現在加入している保険は見直すべきなのかなど、判断するのは案外難しいものです。

そこで、信頼できる第三者に相談してみることをおすすめします。自分では分からなかったことや気づかなかったことを教えてくれることがあります。ただ、誰に相談するかが非常に重要になります。

保険商品を取り扱っているファイナンシャル・プランナーの場合は、ほとんどの場合無料で相談できますが、そのアドバイスが本当に自分のことを思ってくれている内容なのかどうかの見極めが必要でしょう。

もしくは、一定の相談料はかかりますが、保険商品を取り扱っていない中立的なファイナンシャル・プランナーに相談するのも一つの手でしょう。

■教えてくれた人
 

小川　貴行（おがわ　たかゆき）
CFP®認定者、日本証券アナリスト協会認定アナリスト
愛知県出身。関西学院大学商学部を卒業後、証券会社・生命保険会社を経て現在は家計の見直し相談センターで家計・資産運用・保障のコンサルティング、講演などに従事。

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