これだけ!「おひとりさま終活」3つの不安を解消#2

自宅?施設?「老後の住まい」どうする問題を解決!

公開日:2023.09.29

更新日:2023.10.01

頼れる人が近くにいない「おひとりさま」の終活について、各専門家に伺う特集。今回のテーマは「老後の住まい」についてです。元気なうちは自由な一人暮らしでも「老後」となると不安も出てきます。自宅派も施設派も今のうちに備えるべきことを解説します。

教えてくれた人2人の専門家

浅田里花(あさだ・りか)さん

ファイナンシャルプランナー。「生活設計塾クルー」取締役。

武田真紀(たけだ・まき)さん

「ハルメク介護と住まいの相談室」の相談員で終の住まい探しをサポート。

一人暮らしを続けるなら「仲間づくり」が大切!

一人暮らしを続けるなら「仲間づくり」が大切!

健康なうちは自由な生活ができる一人暮らしも、いざというときに頼れる人がいないのは、将来的に不安なものです。「最後まで自宅で過ごしたいけれど、頼る人がいないのも心細い……」「施設に入るには身元保証人が必要と聞くけど……」など、おひとりさまから不安を聞くこともよくあります。

数年前に夫を亡くし、突然「おひとりさま」になったファイナンシャルプランナーの浅田里花さんは、夫婦で住んでいた東京を離れ、今は神奈川県で一人暮らし(取材当時)。

「同じく夫を亡くした友人がいて、彼女の家のすぐ近くに空き部屋が出たから、引っ越してくればと誘われて。縁もゆかりもない土地での新生活でしたが、彼女のおかげですぐに溶け込めました」と言います。「一人暮らしに大切なのは仲間。地域でも趣味でも何かコミュニティに参加することで安否の確認もしてもらえます」と浅田さん。

元気なうちから施設に入るという選択も!

元気なうちから施設に入るという選択も!

周囲に頼れる人がいるという点では、施設で安心して暮らす選択肢も。「今は元気なうちから入れて、サービスも自分で選べる施設が増えています」というのは「ハルメク 介護と住まいの相談室」の武田真紀さん。

「大事なのは住まいをいつ施設に切り替えるか決めておくことです。5年先なのか、要介護状態になったらなのか。また、施設ではどういう暮らしがしたいのか。サークル活動を楽しみたいのか、食事が充実していてほしいのかなど、自分の希望に合った施設を前もって探しておくこと。自分で実際に足を運んで見ておくことも大切です」と武田さん。

“最後まで自宅”を望むなら仲間づくりをしておく。施設であれば、いつから入りたいかを具体的にしておきましょう。

おひとりさまにおすすめの「終の住まい」

おひとりさまにおすすめの「終の住まい」

高齢者向け住宅にもさまざまな種類があります。自立型、サービス付きなど自分に合った住まいを見つけましょう。

住宅型有料老人ホーム

老人ホームの中でも、自立している方、要介護度の低い方が多い住まいです。食事や掃除などの日常的な生活支援サービス、安否確認などがあり、介護も受けられますが、要介護度が高くなった場合は転居が必要になることもあります。

介護付き有料老人ホーム

介護スタッフが24時間常駐し、さまざまな介護サービスが受けられるため、要介護度が高くなっても住み続けることが可能です。その分、自立している入居者には別途料金がかかったり、他の入居者の要介護度が高い環境となるため、気にする方もいます。

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

設備がバリアフリーで、安否確認や緊急時対応、生活援助などのサービスがついた自立している方、要介護度の低い方向けの住まいです。浴室やキッチンがある部屋も多く、共用部の設備が充実した施設も。介護を受けることはできますが、要介護度が高くなった場合は転居が必要になることも。

自宅で見守り制度を利用する手も

自宅で一人暮らしの場合、健康状態や生活状況の変化を周囲に気付いてもらうことが大切です。民間企業の見守りサービスを利用したり、任意後見人に依頼し、定期的な連絡や訪問をお願いすることも可能です。また、要支援、要介護の介護認定を受けている場合は、デイサービスなどの介護サービスを利用して介護職員と接することも見守りの一種といえます。

今回は、おひとりさまの終活で大事な「住まい」「判断能力が低下した際の対応」「ペットや私物などの遺産」の3つのうち、「住まい」について解説しました。次回は、判断機能が低下した際のお金や生活に対する不安を解消するために、今からできる対策を解説します。

取材・文=三橋桃子(ハルメク編集部) イラストレーション=ねこまき(ミューズワーク)
※この記事は雑誌「ハルメク」2022年9月号を再編集し、掲載しています。


ハルメクの相談員が住まい探しをサポート

「ハルメク 介護と住まいの相談室」では、相談員が将来の住まい探しのサポートをする専用窓口を開設。これまでの生活と同じように暮らせるところ、必要なときに食事を頼めるところ、ご夫婦で入居できるところなど、ご希望に合わせてご紹介します。実際にかかる費用のご案内、見学のご手配・同行も行います(首都圏のみ)。

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