メルカリの本人確認は必要？やり方＆メリットを解説！

公開日：2023.04.28

メルカリ・メルペイでは本人確認を行うことで、他のユーザーからの信頼度が高まる、売上金の振込申請期限がなくなる、便利な機能を制限なしで使えるようになるなどメリットがたくさん！本人確認のやり方やメリット、しないとどうなるかなど詳しく解説します。

メルカリの本人確認とは？必要性って？

メルカリの本人確認とは、メルカリやメルペイを安心・安全に、便利に使うために行う本人確認のことです。正確には、メルカリの子会社が運営する「メルペイ」というスマホ決済サービスの本人確認になります。

メルカリ・メルペイでは、悪意のある第三者による不正利用などから利用者を守るため、2020年9月から本人確認の強化を行っています。

以前は「銀行口座接続（銀行口座の紐付け）」で本人確認を行うことが可能でしたが、現在では「アプリでかんたん本人確認」という方法での申し込みが必要です。

「アプリでかんたん本人確認」は、メルカリアプリから簡単に本人確認できる仕組みです。本人確認書類を郵送したり、実印を用意したりといった手間なしに、本人確認を行えます。

銀行口座接続など他の方法で本人確認を完了してある人も、「アプリでかんたん本人確認」の対象です。

中には「本人確認をしないとどうなるの？」と不安になっている人もいるかもしれませんが、本人確認をしなくても、特にペナルティなどはありません。

本人確認をしなくても、メルカリで商品を購入できます。また、住所・氏名・生年月日を登録すれば、出品も可能です。

しかし、本人確認しないと利用・申し込みできないサービスもあり、利用機能が制限されるという点はデメリットといえるでしょう。制限なく、より便利にメルカリを使いたい場合は、本人確認を済ませておくのがおすすめです。

本人確認を済ませると、振込申請（出金）の期限がなくなったり、残高（売上金含む）で直接お買い物ができるなどのメリットもあります。

「アプリでかんたん本人確認」が完了すると、プロフィールやマイページ、商品画面に「本人確認済バッジ」が表示されるようになります。

本人確認済バッジは一定の条件を満たした場合に表示されるもので、メルカリ公認というわけではないものの「メルカリが定める基準を満たしている」ことを示します。そのため、安心して取引ができる出品者・購入者の一つの目安にすることが可能です。

なお、「アプリでかんたん本人確認」以外の方法で本人確認書類を提出した場合、本人確認済バッジは付与されません。

メルカリ・メルペイの「アプリでかんたん本人確認」方法には、以下の2つの申し込み方法があります。

ここからは、それぞれの方法での「アプリでかんたん本人確認」のやり方をご紹介します。

「マイナンバーカード読み取り方式」はその名の通り、マイナンバーカードを使用して本人確認を行う方法です。マイナンバーカードにスマートフォンをかざして読み取りを行い、本人確認の申請を行います。

マイナンバーカードにスマートフォンをかざす際、iPhoneとAndroidではやり方に違いがあります。

iPhoneの場合は、スマートフォン上部にマイナンバーカードの中心をかざします。

Androidの場合は、機種によってかざす位置が異なり、地方公共団体情報システム機構・公的個人認証サービスの「スマートフォンのICカードセット位置について」のページから確認可能です。

なお、マイナンバーカードの署名用電子証明書から読み取った情報は、変更することができません。確認して、最新の情報ではなかった場合は地方自治体で変更手続きを行ってから再度申請するか、「他書類で本人確認」を行うといいでしょう。

自撮り方式では、写真を撮影して申し込みを行います。

メルカリのアプリを開き「マイページ」→「個人情報設定」→「本人確認」とタップし、同意して撮影を開始する
本人確認書類の選択画面が表示されたら「他書類で本人確認」から使用する本人確認書類を選ぶ。「アプリでかんたん本人確認」では「運転免許証」「運転経歴証明書」「パスポート」「在留カード」「マイナンバーカード」の5種類が利用可能
画面に表示される説明に沿って本人確認書類をスマートフォンで撮影する。本人確認書類の表・裏・本人確認書類の特徴（パスポートの表紙や厚み）など3か所の撮影が必要
画面に表示される説明に沿って、自分の顔写真をスマートフォンで撮影する
本人情報入力画面で必要情報を入力する
4桁のパスコードを設定する
「アプリでかんたん本人確認」の申込み完了

撮影する写真は、文字まではっきり写す必要があります。ぶれてしまった場合は、再度撮影し直しましょう。なお、本人確認書類に記載された住所と現在住んでいる場所の住所が違う場合は、補完書類をアップロードする必要があります。

補完書類として使用できるのは公共料金の領収書（水道局、ガス会社、電力会社のいずれか）、社会保険料の領収書、納税証明書、国税または地方税の領収書で、発行日から6ヶ月以内のものが有効です。