【1】医療・入院費はこれだけあれば大丈夫！

教えてくれた人：荻原博子（おぎわら・ひろこ）さん

経済ジャーナリスト。日本の健康保険制度を長年注視し、改正などに詳しい。公的保険、民間保険を比較した、わかりやすい解説に定評がある。

「もし病気になったら」「要介護になったら……」

老後にかかるお金の中でも、いつ必要になるか予期できない医療、入院、介護費への不安は大きいもの。経済ジャーナリストの荻原博子さんは、「医療費も介護費も、公的保険によって自己負担の限度額が決まっているので心配はいりません」と話します。

「大病をせずに長生きした場合は、生活費としてより多くの現金が必要になります。備え＝保険というイメージがありますが、60代以降は加入保険を見直して保険料を少なくし、現金を手元に残す方が安心です」

介護への不安に対しては、「要介護になるのは85歳以降が多い。運動や体にいい食事を心掛け、介護が必要になるまでの時間をなるべく延ばして」と荻原さん。現実を見据えた備えで、将来にわたっての安心を手に入れましょう。

現金で100万円の備えがあれば大丈夫！医療保険は…

公的医療保険には「高額療養費制度」という仕組みがあり、どんなに 医療費がかかっても、負担する限度額が決められています。備えとしては、負担限度額が1年間分で8万円相当なら、約100万円の現金があれば十分です。

民間の医療保険は、手術や入院に対して支払われるものがほとんど。入院日数は年々短期化されており、保険に頼らずとも入院費用はそれほどかからなくなっています。

「がんの治療など、保険が効かない先進医療のために医療保険に加入しているという人もいますが、日本のがん患者のうち、先進医療の利用者は1％ほど。効果と安全性が認められた治療であれば、次々に健康保険適用になるので、あまり心配はいりません」

また医療費が年間10万円以上かかった場合（年間の総所得金額が200万円未満であれば、医療費が所得の5％を超えた場合）は、確定申告の医療費控除によって、払った税金が戻ってきます。

「病院でかかった費用、デイサービスや訪問介護などの介護費の他、意外なところでは左記の支出も対象になるので、一度調べてみては」

大きな病気をしても、かかる医療費には上限がある！

主な病気の平均入院日数と医療費の目安はこちらです。

次回は老後にかかる介護費についてお伝えします！

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取材・文＝田島良子、大門恵子（ともにハルメク編集部）、イラストレーション＝カトウミナエ

※この記事は、雑誌「ハルメク」2023年12月号を再編集しています。